効果的な広告を予算内で展開するためには、広告費の目安を把握しておくことが重要
商品やサービスの認知度を高めるためには、広告を利用することがあります。広告を展開するには予算が必要ですが、適切な広告を用いることで、高い効果が期待できます。
企業によっては厳格な予算内で広告を実施する必要があり、制約があるケースもあります。そこで今回は、11種類の広告媒体の特徴と広告費の目安について詳しく解説いたします。予算に関心をお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。
マスメディアの媒体ごとの特徴と広告費の目安について
マスメディアとは、大衆に対して情報を伝えるための媒体です。具体的にはテレビCM・新聞広告・雑誌広告・ラジオ広告の4つに分類されます。
それぞれの媒体で広告を出した場合、どのような効果が得られるのか、広告費用の目安はいくらになるのかを解説します。
1.テレビCM
テレビCMは、番組と番組の間や番組中に挿入される広告の形式です。これは商品やサービスの宣伝だけでなく、企業のブランディングを目的とした広告も含まれており、その種類は多岐にわたります。
テレビCMは、多くの視聴者を対象とするため、認知度が高まりやすく、広告効果の即効性が期待されます。映像と音声を組み合わせることで、商品やサービスがユーザーに明確に伝わりやすく、理解度が高まるという点も大きなメリットです。
ただし、テレビCMの欠点として挙げられるのは、他の広告媒体に比べてコストが高いという点です。テレビ広告では、広告の制作費以外にも電波使用料が発生するため、総合的な広告費がかさんでしまいます。
特に、関東エリアの地上波で広告を展開する場合、30万円から100万円といった高額な広告費がかかります。さらに、有名人を起用したCMの場合、そのギャラが高額となり、数千万円から1億円以上かかることもあると言われています。
2.新聞広告
新聞広告もテレビCMと同様に、多くの人に情報を伝える効果的な広告媒体です。マスメディアの中でも信頼性が高い媒体であり、商品やサービスへの信頼度を向上させやすくなります。
新聞広告の費用は、主に発行部数、掲載場所、指定料金などによって決まります。このため、全国紙と地方紙では、一般的には全国紙の広告費用が高くなり、目立ちやすい場所も高額になりやすい仕組みとなっています。
広告費用の目安は、主要な全国紙では数十万円から数千万円まで幅広い価格帯です。広告のサイズや配置場所によって大きく価格が異なるため、掲載を検討する際には慎重に調査することが重要です。
3.雑誌広告
雑誌は、テレビや新聞と比較して不特定多数の人には手に取られにくい媒体かもしれませんが、そのジャンルに興味を持つ人が雑誌を購入するため、商品やサービスを特定のターゲットに届ける場合には効果が期待できます。
雑誌広告も、掲載場所や色、掲載サイズによって費用が変動します。特に掲載場所の中で値段が高いのは、「表四」と呼ばれる裏表紙です。この場所は露出度が最も高いため、それに比例して費用も高くなります。
雑誌広告では、色は基本的にフルカラーかモノクロから選択し、フルカラーの方が高額です。掲載サイズについては、見開き（2ページ分）が最も高額であり、「ヨコ1／4P」（1ページを横に4分割したスペース）などを選ぶことで費用を抑えることができます。
広告費用は各雑誌によって異なりますが、大まかな目安としては約50万円から250万円程度です。ただし、この中には制作費は含まれておらず、それには別途予算が必要となります。
4.ラジオ広告
ラジオ広告は、ラジオの放送内で流れる広告であり、「タイムCM」と「スポットCM」の2つに大別されます。タイムCMは番組提供として組み込まれ、スポットCMは特定の時間帯や曜日に放送されるものです。
ラジオ広告のメリットは、リスナーがCM中でもチャンネルを変えない傾向があり、しっかりと聞いてもらいやすい点です。
ラジオ広告のデメリットは、音声のみの広告であるため、映像よりも具体的なイメージが伝わりにくく、特に10～20代など若者層へのリーチが難しいことです。ただし、これらのデメリットがあるにもかかわらず、適切に活用すれば十分な広告効果が期待できます。
広告費用の目安として、20秒のスポットCMの場合、約2万円程度が一般的です。一方で、タイムCMは通常3カ月単位で契約されることが多いため、20秒の広告でも費用は10万円から200万円以上になる場合があります。
インターネット広告の媒体別特徴と広告費用の目安
以前は、インターネットが一般的でなかった時代には、上記のマスメディアによる広告が主流でしたが、現在はWebを活用した広告が増加しています。このため、Web広告の媒体ごとの特徴と各広告の費用目安についても紹介いたします。
5.リスティング広告
リスティング広告は、「Google」や「Yahoo!」などの検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに基づいて、検索結果一覧の上部または下部に表示される広告を指します。これは検索連動型広告とも呼ばれており、ユーザーが検索するほど関心が高いとされるタイミングで広告が表示され、その結果、成果につながりやすい広告の一形態です。
リスティング広告は主にクリック課金制度を採用しており、ユーザーがクリックするたびに広告主に費用が発生します。1クリックにかかる金額は商品やサービス、ジャンルによって異なり、特に人気がある場合は単価が高くなる傾向があります。
リスティング広告の広告費用の目安は、1カ月で約20万円から50万円程度です。ただし、クリックされる数が多ければそれ以上の金額になり、逆にクリック数が少なければ10万円以内に収まる場合もあります。
リスティング広告の費用を抑えるためには、除外キーワードの設定や広告の配信対象を制限することが役立ちます。出稿前に細かい設定を行うことで、成果が見込めないと判断される対象を明確に除外し、無駄なクリックを防ぐことができます。
6.ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、Webサイトやページに表示される広告で、「バナー広告」とも呼ばれます。この広告形式では、画像、テキスト、動画などを使用して、商品やサービスを視覚的に宣伝します。
ディスプレイ広告は、特定のWebサイトやページを訪れた際に表示されるため、すでに商品やサービスを知っている層ではなく、むしろ興味や関心が薄い潜在層にアプローチすることが基本です。広告をクリックするとランディングページに遷移する仕組みなので、ディスプレイ広告を展開する前に適切なランディングページも制作しておくことが必要です。
ディスプレイ広告の課金方式には、「クリック課金型」と「インプレッション課金型」の2つがあります。クリック課金型はクリックするたびに費用が発生し、一方でインプレッション課金型は1,000回広告が表示されるごとに費用が発生します。
広告費用の目安としては、クリック課金型では1クリックあたり50～100円程度が一般的であり、インプレッション課金型では1,000回表示あたり数十～数百円程度が見込まれます。
クリック課金型はクリックされない限り費用が発生しない一方で、競合の出稿状況などに左右されやすく、実際の価格が変動することがあります。競争が激化すると単価が上昇する可能性もあります。
クリック率の高い広告でコストを抑えたい場合は、インプレッション課金型を選択するのがおすすめです。インプレッション課金型は表示回数に基づいて費用が発生するため、クリック率に依存せずに広告の露出を増やすことができ、効果的な広告戦略を展開する手段となります。
7.動画広告
動画広告は主に「YouTube」などの動画配信プラットフォームで、動画の視聴前や途中に表示される広告を指します。この広告形式は、映像、文字、BGMなどを組み合わせることで多くの情報を効果的に視聴者に届けることができるのが大きな特徴です。
動画広告は自社で制作することも可能ですが、通常はプロの動画制作会社に依頼することが一般的です。動画制作の費用は幅広く、安価なものでは数万円程度から、高額なものでは1,000万円程度にも及ぶことがあります。相場としては、一般的には20万円から80万円程度で価格設定されている企業が多いようです。
動画広告を出稿する際、広告費用の目安は出稿する媒体によって異なります。例えば、「YouTube」では、視聴回数1回あたりの広告費用は数円から20円前後になることがあります。
逆に、SNSの「Twitter」では動画広告を配信して1アクションごとに80円、そして「Instagram」ではCPM（1,000回表示あたりにかかる費用）が1円、CPC（1クリックごとにかかる費用）が40～100円など、詳細にわたる価格設定がされています。
8.SNS広告
SNS広告は、主にSNS上で展開される広告形式です。SNSとはいえ、さまざまなプラットフォームが存在し、商品やサービスに関連する特定のターゲットにリーチするために、広告を適した媒体に配置していきます。たとえば、20代から30代の女性を対象とする商品の広告を展開する場合、女性利用者が多い「Instagram」を選択することが効果的です。
SNS広告の課金方式は多岐にわたりますが、「X(旧Twitter)」が特に種類が豊富です。このプラットフォームでは、以下の6つの課金方式から選択することができます。
CPC（クリック課金）:
ユーザーが広告をクリックした際に費用が発生します。
CPM（インプレッション課金）:
広告が1,000回表示されるごとに費用が発生します。
CPI（アプリをインストールするごとにかかる費用）:
ユーザーが広告からアプリをインストールした場合に費用が発生します。
CPV（動画の再生時間で決まる費用）:
動画広告の再生時間に基づいて費用が発生します。
CPE（いいねやリツイートなどのエンゲージメントごとに発生する費用）:
ユーザーが広告に「いいね」や「リツイート」などのエンゲージメントを行った場合に費用が発生します。
Follow（フォロー課金）:
広告を経由してアカウントがフォローされるごとに費用が発生します。
9.記事広告
記事広告は、通常の記事と同じような形式でWebサイト上に出稿・掲載される広告形態です。記事の見出しや冒頭に「広告」・「PR」・「Sponsored」などが表示されている場合、それが記事広告となります。
記事広告にはさまざまな種類が存在します。製品の紹介や導入事例を解説する一般記事、企業や企画の代表者、有識者を集めて行うインタビューや対談形式の記事、動画やマンガとのメディアミックスなどがその例です。
メディアによって異なるため、知名度の高いWebメディアで広告を出稿する場合、費用は200万円から300万円かかることもあります。
記事広告の出稿先を検討する際には、顧客となるターゲットとWebメディアの読者属性が適合しているかどうかを検討することが不可欠です。同時に、各メディアにはPV保証やリード獲得機能などのオプションが設けられていることがあります。こうしたオプションに関する情報も、計画を立てる前に十分な確認が必要です。
10.アフィリエイト広告
アフィリエイト広告は、商品が広告を介して販売された際に、広告を紹介した人に対して報酬が支払われる形式の広告です。アフィリエイト広告を展開するには、最初にASP（アフィリエイト・サービス・プロバイダ）と呼ばれるアフィリエイト提供企業と契約する必要があります。
ASPには、ブログやメディアの運営者も登録しており、出稿されている広告を自身のブログやメディアに掲載します。訪れたユーザーが広告経由で商品を購入すると、企業はASPに成功報酬として仲介料を支払い、この報酬はブログやメディアの運営者にも分配される仕組みです。
アフィリエイト広告の初期費用相場はおおよそ5万円で、さらに月額費用が3万～4万円程度かかります。また、ユーザーがアフィリエイト広告を通じて商品やサービスを購入する場合、企業は成果報酬として約30％を支払うことが一般的です。
初期費用や月額費用はかかりますが、月額費用は数万円程度にとどまります。その後はユーザーからのアクションがない限り追加の費用が発生しないため、費用対効果は高いと言えます。
11.メルマガ広告
メルマガ広告は、「メールマガジン広告」の略称で、主にe-mailを通じて情報を提供するマーケティング手法です。この形式では、画像やテキストを活用して読者に広告を送ります。その利点は、低コストながらも特定のユーザー層に精密に広告を届けることができる点です。
メルマガ広告の課金方式には、クリック課金、配信課金、一斉配信契約の3つの選択肢があります。それぞれの広告費用の目安は以下の通りです。
クリック課金では、1クリックあたり約300～800円が発生します。配信課金は1件あたり5～100円で、メルマガの広告配信数に応じて課金される方式です。この課金方式は費用対効果が高いため、広く利用されています。一方、一斉配信契約では、配信メルマガ数に対して0.1～2円がかかります。これはターゲットを絞らずにメルマガの読者全体に広告を一斉に配信する方式です。
各課金方式には異なるメリット・デメリットがありますので、広告を配信する際にはまず、どのようなターゲットに対して広告を届けたいかを明確にし、それに基づいて適した課金方式を選択することが重要です。
広告費用の予算を決定する際のポイント
広告予算の決定は重要なステップであり、さまざまな広告媒体の特徴と費用目安を紹介しましたが、実際に広告を展開する前に最初に予算を設定することが肝要です。しかし、どのようにして広告費用の予算を設定すればよいか迷うこともあるでしょう。そこで、広告費用の予算を決める際のポイントについても説明します。
情報収集を行う
予算を設定する際には、まず情報収集が不可欠です。具体的な情報として、同業他社の売上高と広告費の比率を確認することが重要です。これらの情報は企業のIR（Investor Relations）から入手可能です。
自社と売上高が近い会社を参考にする場合、自社に訪れる営業マンに同業他社の情報を尋ねてみるのも有益な方法です。同業他社の広告費に関する情報は、業界内の営業ネットワークを通じて得られる可能性があります。同業他社でなくても、広告費に関する参考情報は多岐にわたるため、調査してみることをお勧めします。
ターゲット層を明確にする
費用対効果の高い広告を展開するためには、広告のターゲット層を明確にすることが不可欠です。商品やサービスによっては、対象となるユーザーの年齢や性別などが異なることは理解されていますが、それに加えて新規顧客の獲得を目指すのか、既存の顧客のリピートを促進したいのかなども明確に定めておくことが重要です。
例えば、既存の顧客との取引が売上に大きく依存している場合、既存の顧客との取引が途絶えた場合に対処できないリスクが生じる可能性があります。一方で、新規顧客に売上が依存している場合は、顧客の獲得と維持が難しく、絶えず大規模な広告費が必要となることがあります。
このような事態を避けるためには、自社の具体的な状況や商品・サービスの特性を考慮し、ターゲット層を明確に定義することが非常に重要です。
売上げの見込みから考える
ターゲット層を具体的に定義したら、次に広告費の予算を検討します。予算を決定する際には、売り出したい商品やサービスによってどれだけの経常利益が見込めるかを検討します。
具体的な商品やサービスで見込める経常利益を基に、その経常利益を達成するためにはどれだけの売上が必要かを考えます。この結果から、最終的な広告費の予算を算出していきます。
広告費の予算を先に設定することもありますが、最も重要なのは広告費ではなく、最終的に利益を確保することです。商品やサービスで大きな売上を上げることは重要ですが、同時に膨大な広告費がかかってしまうと意味がありません。したがって、売上の見込みから予算を考えることが安全で効果的です。
まとめ
広告媒体の特徴と費用は、選択する媒体によって広告費用が大きく異なります。さらに、広告媒体はリーチしやすい対象層や効果も異なります。これらを理解した上で、適切な媒体に広告を出稿することが重要です。売上の見込みを基に予算を算出し、効果的な広告を展開しましょう。
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